風俗嬢が妊娠した時の対処法！退店の流れ・体調管理・お金の制度まとめ

妊娠が発覚して、頭が真っ白になっているかもしれません。「誰にも言えない」「どうすればいい」——そう感じているのは、あなただけではありません。

この記事では、妊娠がわかったあとに取るべき行動フロー、お店への伝え方と退店手順、体や赤ちゃんへの影響、そして使える公的支援を一か所にまとめました。急いで結論を出さなくても大丈夫です。まず情報を整理して、一歩ずつ動いていきましょう。

妊娠が発覚したら：最初の48〜72時間でやること

まず最優先は体を守ることです。「可能性がある」段階でも、時間が経つほど選択肢が狭まります。72時間以内に動けることがあるので、この章を参考に優先順位を確認してください。

Step1 アフターピル（72時間以内に産婦人科へ）

アフターピルは、性交渉後の緊急避妊薬です。服用することで、妊娠の可能性を大幅に減らせるとされています。ただし「必ず防げる」わけではなく、早く服用するほど有効性が高いとされています。

目安として、性交渉から72時間（3日）以内が適用の目安とされています。処方箋が必要なため、産婦人科または婦人科への受診が必要です。深夜や休日でも対応しているクリニックがあるので、「アフターピル 処方 深夜」「アフターピル 当日 〇〇市」などで検索してみてください。

Step2 妊娠検査薬で確認（生理予定日から1週間後以降）

アフターピルを服用した場合でも、妊娠していないかどうか自己確認することが大切です。検査薬は生理予定日の1週間後以降に使うと精度が高いとされています（それ以前だと正確な判定が出にくいことがあります）。

陽性反応が出た場合は、自己判断せずに産婦人科を受診してください。「陽性＝確定」ではなく、医師による確認が必要です。

Step3 産婦人科を受診する

「風俗で働いていると伝えないといけないの？」と不安に思う方も多いですが、受診時に仕事の種類を伝える必要はありません。「妊娠の可能性がある」「生理が止まっている」「念のため性感染症の検査もしたい」と伝えるだけで対応してもらえます。

医師には守秘義務があるため、あなたのプライバシーは守られます。費用は初診時の目安として3,000〜7,000円程度です（検査内容・医療機関により異なります。編集部調査・2026年6月時点）。「怖い」と感じるかもしれません。でも、受診は早いほど選択肢が増えます。一人で抱え込まず、まず予約の電話を一本かけてみてください。

体への影響：性感染症と赤ちゃんへのリスクを知っておこう

早めに受診すれば対処できる可能性が上がります。不安を煽りたいわけではありません。「知っておけば早めに動ける」という観点で整理しました。妊娠中の体と赤ちゃんへの影響について、知っておくべき情報を確認してください。

妊娠中に気をつけたい性感染症（クラミジア・梅毒・ヘルペス）

妊娠中に特に注意が必要とされる性感染症があります。代表的なものとして、クラミジア・梅毒・性器ヘルペスが挙げられています。

• クラミジア：自覚症状が出にくい感染症です。妊娠中に治療しないでいると、母子感染の可能性があるとされています。
• 梅毒：近年感染者数が増加傾向にあるとされています。妊娠中に感染していた場合、赤ちゃんへ影響が出る可能性があるとされており、早期発見・治療が重要です。
• 性器ヘルペス：出産時に活動性の病変がある場合、産道での母子感染の可能性があるとされています。

いずれも「必ずうつる」「必ず赤ちゃんに影響が出る」というわけではありません。ただし、妊娠初期に発見・治療を開始することで対処できる可能性が高まるとされています。「感染しているかも」と思ったら、自己判断せず医師に相談してください。

産婦人科で受けられる検査の種類

妊婦健診（定期的な産前チェック）の中で、STI（性感染症）スクリーニングは通常の血液検査として行われることが多いです。初診時には血液検査・超音波検査が一般的に行われます。

「追加で検査してほしい」場合は、受診時に「性感染症の検査もお願いしたい」と一言医師に伝えるだけで対応してもらえることがほとんどです。遠慮せずに申告してください。

「感染しているかもしれない」と思ったときの受診タイミングと伝え方

「何科に行けばいいか」と迷う場合は、産婦人科または性病科（性感染症科）を受診してください。

受診時に何を伝えるかは、「性感染症の検査をお願いしたい」という一言で十分です。詳しい事情を伝える必要はありません。医師は守秘義務を負っているため、安心して受診してください。早めに動くことが、体を守ることにつながります。

お店への伝え方と辞め方：トラブルなく退店するステップ

「辞めたいけど怖い」「違約金を取られないか」という不安を持っている方は多いと思います。妊娠が退店理由として受け入れられるケースが多いとされています。あなたが退店を選択することは、多くのケースで正当な理由として認められます。ここでは具体的な手順と対処法をまとめました。

妊娠は退店理由として通りやすい理由のひとつ

風俗店は業務委託契約という形態が多いですが、民法上「やむを得ない事情がある場合は契約を解除できる」のが基本的な考え方です。妊娠はその代表的な事情として扱われることが多いため、退店の申し出は受け入れてもらえるケースが多いとされています。

ただし「必ず退店できる」「絶対にトラブルにならない」と断言することはできません。状況によっては交渉が必要になることもあります。不安な場合は、後述する弁護士や相談窓口を事前に確認しておくと安心です。

連絡の方法とタイミング（LINE・電話・面談の選び方）

連絡はLINEや書面（メール）など、記録が残る方法を選ぶことをおすすめします。口頭だけでのやり取りは「言った・言わない」になりやすいためです。

連絡の例文イメージ（あくまで参考です）：

「妊娠が発覚しました。体調面からこれ以上の勤務が難しい状況です。退店のお手続きをお願いしたいのですが、ご確認いただけますか」

この例文はあくまで参考であり、状況によって文章を変える必要があります。心配な点がある場合は、弁護士や相談窓口に事前に相談してから連絡するのがおすすめです。

また、連絡する前からやり取りの記録（LINE・録音・書面）を残しておくと、後々のトラブル対応がしやすくなります。

辞めさせてくれない・違約金を要求された場合の対処法

「辞めさせてくれない」という状況は、多くの場合、法的な根拠がないとされています。業務委託での違約金も、契約内容や実態によっては支払い義務がない可能性があります。ただし個々の契約内容によって異なるため、「払わなくていい」と断言できるわけではありません。

ひとりで判断しようとせず、以下の窓口に相談してください。

• 法テラス（0570-078374）：弁護士費用の立替制度あり。退店トラブルや違約金問題に対応
• よりそいホットライン（0120-279-338）：無料・24時間対応
• 弁護士：退店交渉や契約解除に関して法的な判断を仰げます

連絡内容・やり取りのLINE・音声録音・書面など、証拠となるものはすべて保存しておいてください。

ひとりで抱え込まないでください。あなたのために動いてくれる窓口が、複数あります。

妊娠中の仕事と収入：続けられる？転換できる？

仕事を続けるかどうかは、あなたと産婦人科医が判断することです。「仕事を続けたい」「生活費が心配」という気持ちは当然です。この章では「続けられるかどうか」の判断材料を提示します。「続けるべき」「辞めるべき」という価値判断はここではしません。

身体接触がある業種での継続が難しい理由

ソープ・デリヘルなど身体接触がある業種は、妊娠中の継続について産婦人科から制限を受けるケースが多いとされています。理由としては、身体的な負担・感染リスク・流産リスクなどが挙げられることが多いです。

「やめなさい」と言いたいわけではありません。ただ、「続けたい」と思う場合も、必ず産婦人科医に「今の状況で続けてよいか」を確認してから判断してください。医師の判断なしに「大丈夫」と言える立場ではないため、この点だけは明記させてください。

在宅系・非接触系への転換という選択肢

チャットレディや電話相談系の仕事は在宅・非接触のため、妊娠初期〜中期にかけて継続できるケースがあります。ただし、「安全に続けられる」と断言できるものではありません。長時間の作業・夜間勤務は産婦人科の指示に従ってください。妊娠後期（28週以降）は制限が出ることが多いとされています。

こうした在宅系の仕事への転換を検討する場合も、まず産婦人科医に相談してから動くことを強くおすすめします。

妊娠中の仕事選びで医師に確認すべきこと

産婦人科への相談時、以下の3点を聞いておくと判断しやすくなります。

1. 「現在の妊娠週数で、就労を続けてもよいですか？」
2. 「どのような種類の仕事ならば続けられますか？立ち仕事・長時間勤務はどうですか？」
3. 「いつまで就労可能ですか？後期に制限が出る目安を教えてください」

医師は仕事の種類ではなく、あなたの体の状態を基準に答えてくれます。遠慮せずに聞いてみてください。

お金の不安を整理する：使える制度と相談窓口

「退店したらどうやって生活する？」という不安は、当然です。まずは正直な実態をお伝えして、その上で使える制度をまとめます。

風俗業の雇用形態と雇用保険の実態

風俗業は業務委託契約が多く、その場合は雇用保険が適用されないケースが多いです。そのため、退職後すぐに失業給付を受けることが難しい状況があります。

ただし、実態が「労働者」と判断されるケース（勤務時間・場所を店側が指定していた等）では、雇用保険の適用を主張できる可能性があります。「自分はどちらに当たるか」が気になる場合は、弁護士や法テラスに相談してみてください。

妊娠・出産・中絶にかかる費用の目安

費用はあくまでも目安です。詳しくは医療機関に確認してください。

出産を選択する場合：

• 出産育児一時金：50万円（健康保険・国民健康保険いずれも受給可能）
• 出産費用（病院や地域によって異なります）

中絶を選択する場合（費用目安）：

• 妊娠初期（12週未満）の目安：10〜20万円程度
• 妊娠中期（12週以降）の目安：30〜50万円程度
• ※地域・医療機関によって差があります。詳細は必ず受診先に確認してください

どの選択をするかは、あなたが決めることです。価値判断をするために書いているのではなく、「費用の目安を知ってから相談に行けるように」という意図で記載しています。

使える公的支援・相談窓口の一覧

「どこに相談すればいいかわからない」という方のために、実際に使える窓口をまとめました。

窓口	連絡先	向いている相談内容
妊娠SOSホットライン	0120-783-008（無料・24時間）	妊娠・出産・中絶に関する緊急相談全般
よりそいホットライン	0120-279-338（無料・24時間）	生活・仕事・孤立感など幅広く対応
NPO法人ぱっぷす	paps.jp（無料・匿名・メール可）	性産業経験者の相談に特化。匿名で話せる
法テラス	0570-078374	退店トラブル・違約金・法的な相談全般（相談30分無料）
緊急小口資金	各市区町村の社会福祉協議会	低所得世帯向けの生活費貸付（最大20万円目安）

ひとりで全部抱えようとしなくていいです。上の窓口はどれも「どこに相談すればいいかわからない」という段階から話を聞いてくれます。まず一本、電話してみてください。

まとめ：一歩ずつ動いてください

妊娠が発覚したとき、「誰にも言えない」「自分がいけないんだ」と自分を責めてしまう方がいます。でも、あなたは悪くありません。状況を整理して、一歩ずつ動けばいいです。

この記事で伝えたかったことを3点にまとめます。

1. 体を守ることが最優先：アフターピル（72時間以内）・妊娠検査薬・産婦人科受診の順に動く
2. 退店は権利：LINEなど記録が残る方法で連絡し、トラブルになったら弁護士・法テラスへ
3. 支援窓口を使う：妊娠SOSホットライン・よりそいホットライン・ぱっぷすなど無料で話せる場所がある

急いで決断しなくても大丈夫です。ひとりで抱え込まずに、使える情報と窓口をフル活用してください。

本記事の情報は2026年6月時点のものです。制度・費用は変更になる場合があります。最新情報は各窓口・医療機関にご確認ください。